2015年03月14日
コンテンツ番号6201
職種間の連携の大切が重要
在宅医療・介護研修会が、3月14日（土）に鷹巣保健センターで開かれ、市民をはじめ医療や介護、福祉施設関係者など約100人が参加し多職種間の連携のあり方について理解を深めました。
研修会は、地域における包括的かつ継続的な在宅医療の推進を目指し、医療機関、介護サービス事業所など各施設の持っている本来機能を円滑かつ有機的に活用することを目的に設置している北秋田市地域医療連携センター運営協議会（神谷彰会長）が開いたものです。
開催にあたり神谷会長は「日本では今後10年で、75歳以上の後期高齢者が700万人増えるといわれている。そのため地域にあった包括ケアシステムを作ることが重要で、医療と介護の連携はなおさら必要になると思う。市民がこの地域で、高齢になったときに安心してくらせるよう、研修を通して、在宅医療、ケアのあり方を皆さんと一緒に理解を深めたい」とあいさつしました。
続いて秋田大学大学院医学系研究科の中村順子教授が「地域包括ケアシステムに求められる在宅医療・ケア」と題して講演。中村教授は地域包括ケアシステムについて「ケアが必要になっても、住み慣れた地域・生活の場で、自分らしく尊厳を持って最後まで暮らせるよう、医療や介護、住まいや生活支援、重度にならないような予防的な支援が、目的や理念を一致させたチームの連携や地域の人々によって一体的に提供されること」と説明。そのためには、「かかわる人・機関がみな平等な関係であることが必要で、単なる連絡・相談だけではない踏み込んだ連携が重要」と強調しました。
また、「国は、病気になったらあとはずっと病院にお任せ型から、時々入院ほぼ在宅の地域完結型を目指している」とし、在宅医療の日常的支援体制の重要性を呼びかけました。
参加者は、時折メモをとりながら、真剣な表情で講師の話に耳を傾けていました。
